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杉山泰一, 川崎慎介
終えん迎えた急成長時代
変容する携帯電話サービス

ガイド

書誌

author杉山泰一, 川崎慎介
publisher日経BP社
year『日経コミュニケーション 2002.5.20』p.72-93

目次

1本文
2抄録

履歴

editor唯野
2002.5.21読了
2002.5.21公開
2002.11.28修正
2020.2.25文字化け修正

移動体産業の今年の動向を扱った記事。全体的には他のメディアでも伝えられていることなので特に新奇さはないが、まとまりとしては手頃かなということで要約した。今後は関連情報があれば、こちらに追加するかたちで整理していきたいと思う。

追記

3G への強い意欲を打ち出していた NTT ドコモであるが、FOMA があまりにも不振なため 2G へのてこ入れをせざるを得ない状況になっている。具体的にはカメラ搭載端末(251i)、FOMA 併用契約コースの投入などだが、恐らくは FOMA 基地局がそれなりに全国をカバーしてサービスが 2G 並になるまで本格的な普及は難しそうな状況にある。国内での圧倒的優位は変わらないだろうが、その間に海外を含めた関係において後れを取らずに済むかどうかがポイントではないだろうか。(2002.7.14)

抄録

成長の鈍化

2001 年より、それまで急成長を見せていた携帯電話サービスにも翳りが見え始めている。要因として以下が挙げられる。(ちなみに、現在の国内における携帯電話の人口普及率は 54% で、欧米のようなプリペイド型のない分、欧米よりも低い数字が飽和点になるものと見られている。)

  • 携帯電話の人口普及率がほぼ飽和状態
    • 新規加入者の通話料による成長が見込めない
      • (インセンティブによる端末の低価格化の限界)

    ・不況による ARPU (1 ユーザあたり月間利用料)の低下
    (特に音声 ARPU の低下が顕著)

    • 普及率上昇に伴い新規加入者は利用頻度の低いユーザが主体

    ・3G への移行に伴う収益の悪化

    • NTT ドコモ、au は急速、J-PHONE はゆるやかな展開

# ちなみに ARPU に似た指標として MOU (月間平均通話時間)がある

その上で収益改善のための施策として以下の 4 つが挙げられる。

新規ユーザ開拓、解約率低下による加入者数の拡大